教育関連リンク集 画像・素材 コンピュータマニュアル集 ソフト集 本・情報 特 集 みんなで話そう 研究会概要 会員登録 TOP

災害が起きたら




南海トラフ巨大地震や首都直下型地震、富士山噴火の危険性が叫ばれている。日本列島のみならず世界のプレートが揺れ動き地球が活動期に入っている。だから、いつ巨大地震や火山の噴火や巨大津波が起きてもおかしくない。
災害が起きたらどう行動すべきか。そのためには何を準備しておくべきかをまとめてみた。


(1)非常時の備え
1)自宅での備え
□懐中電灯はすぐ使える場所にあるか。
□枕元に底の厚いスリッパや室内履き(できればスニーカー等すぐ逃げられる靴がよい)を用意しているか。
□手回し充電器付ラジオや携帯電話・スマートフォンの充電器はすぐ持ち出せるか。
□非常用持ち出し袋はあるか。
□日用雑貨・衣類・衛生用品・医薬品の持ち出し袋を用意しているか。
□一人一日3リットル、3日分の飲料水・食料を家族分備蓄しているか(できれば1週間分)。
□健康保険証・預金通帳・おくすり手帳・血液型・アレルギー等の健康手帳・印鑑をすぐ持ち出せるようにしてあるか。
□寝袋や雨具、冬は防寒着はあるか。
□簡易コンロやキャンプ用品はあるか。
2)家族の状況の把握
□家族の非常時の連絡場所を決めているか。
□家族全員の通学路や通勤経路を把握しているか。
□非常時の行動を決めているか。ex.津波や火事のときはすぐ安全なところに一人で逃げる等。
□地域の避難所や広域避難所の場所を把握しているか。
□災害用伝言ダイヤルの操作を知っているか。
□近所付き合いをしているか。
3)外出時の備えをしているか
□身分証明書や健康手帳・健康保険証を持っているか。
□携帯電話・スマートフォンと充電コードや充電器を持っているか。
□ペットボトル、アメ、手ぬぐい、ビニール袋等を持っているか。
□コンパス・懐中電灯・笛を持っているか。
4)住まいの備え
□家具を固定し、転倒防止やガラス飛散防止をしているか。
□家屋の耐震補強をしているか。
□避難経路にものを置かないようにしているか。
□寝る部屋にはなるべく転倒する家具を置かないようにしているか。
□地震保険に加入しているか。
□塀や植木鉢などが倒れたり落下しないようにしているか。
□近隣の建物や地域の状況を把握しているか。
5)学校での備え
□建物は耐震補強する。
□避難経路を再点検し、災害時に通れなくならないか等を確認し、安全な避難経路を確保する。
□年に3回は避難訓練を行う。沿岸部では津波に重点をおいて、都市部では火災や倒壊に重点を置いて指導する。
□上履きはスニーカーなど走りやすく、底の厚い靴にする。
□沿岸部はライフジャケットとヘルメット、都市部では難燃マントとヘルメットを用意する。
□非常用の笛を配布し常に子どもに持たせる。
□災害時には一人でも避難できるように、自主性を持たせる。
□高学年の子が低学年の子をフォローしながら避難できるように常時連携する関係づくりをしておく。
□非常時のためのラジオを常備する。
□決断を下しやすいように、いくつかの想定されるパターンのシュミレーションを作成して、実施訓練を行う。
(2)地震が起きたら
1)災害直後
□高台の場合は、揺れが収まったら建物の外に避難して、広い場所に避難する。
□街中の場合は、大きな建物の中に避難する。外壁やガラスが落下してくる。
□低地や河川、海岸の近くの場合は、津波がくるので急いで高台に逃げる。高台が無い場合はコンクリート造の建物の5階以上に逃げる。
□外出先では、無理に帰宅を考えずに、近くの避難所で地震の収まるのを待つ。
□災害用伝言ダイヤルを使い安否を知らせる。
2)避難所では
□公的な支援は時間ががたたないとこないと考え、避難所にある飲料水や食料品を4日間もたせるように分配する。
□高齢者や障害者を優先的に、環境の良い位置に配置する。
□できるだけ清潔を保つように、全員で清掃する。
□役割分担を決めて、自分たちで避難所を運営する。
□支援物資の円滑な流通を図るため、分別やリスト化を進める。
□不足しているもの、必要なものをリスト化する。
□病人の重症度や薬の必要な人のためのリストを作成し、支援物資の要求と一緒にリスト化する。
□病人や高齢者、障害者はできるだけ災害の及ばなかった地域に早期に移転させる。
□不安感が高まり、睡眠が取れない人が増えるので、朝の体操や歌などを歌い、体とのどを動かし血液の流れをスムーズにさせる。
□できるだけ炊き出しを行い、栄養バランスのある暖かい食物やスープなど汁物を供給する。
□安否情報版を作成し掲示する。パソコンやスマートフォンでリストを作成し、インターネットで閲覧できるようにする。
3)再建に際して
□防災に強い都市計画にできるだけ協力する。
□生活再建をどうするか、計画を立てる。
□仮設住宅に移るか、ほかの土地に移転するかを決める。
□公的支援策や手続きをスムーズに行うため、専門家による相談コーナーを設ける。
□ボランティアを有効に活用するため、情報を一箇所に集め、必要とするところに派遣する。
※総務省消防庁の災害や避難に関する映像資料(http://www.fdma.go.jp/concern/publication/)